健康経営の推進に関する取組内容
健康経営の考え方に基づき、従業員の健康増進を図るため、「健康事業所宣言」を行っております。
| 目的 | （健康経営で解決したい課題） ・従業員の健康維持 （健康経営の実施により期待する効果） ・従業員の健康維持 ・職場活性化による企業価値の向上 ・職場におけるコミュニケーションの更なる活性化 |
| 組織体制 | （健康経営に対する経営層の関与） ・経営企画委員会（毎月実施）での定例議案として、今後の施策や取組結果を報告  |
| 制度・施策実行 | （自社従業員の健康課題） ・喫煙率 ・運動不足 （健康経営の改善の具体的な数値目標） ・喫煙率 （実績）2023年 25.6% （目標）10.0％ ・運動習慣者比率 （実績）2023年 23.1％ （目標）30.0% |
| 健康投資施策の取組状況に関する指標 | （定期健康診断受診率）
・2022年度 96.9％、2023年度 97.4％ （定期健康診断後の精密検査受診率） ・2022年度 44.4％、2023年度 36.9％ （ストレスチェック受検率） ・2022年度 98.0％、2023年度 99.0％ |
| 福利厚生制度のご紹介 | 
Vitality福利厚生タイプは、Vitality健康プログラムと各種サポートを活用して従業員の健康増進・運動習慣の改善に対する自発的な取組みをサポートします。
「Vitality福利厚生タイプ」はアンケートやレポート機能を活用することで取り組み内容を確認・評価しながら、従業員さまの継続的な取組みと健康経営®（人的資本経営）のPDCA推進をしっかりサポートします。
Vitality健康プログラムのアクティブチャレンジでは、1週間のサイクルで設定される運動目標を達成することで、特典が獲得できるプログラムです。短期の目標を設定し、日々の取組みを意識することで、運動を習慣化しやすくなります。
・記載内容は自社の福利厚生制度を記載したものであり、保険募集を目的としたものではありません。 |
2024年4月1日